【サウジアラビア】賞金7,500万ドルのeスポーツ世界大会、リヤドからパリへ移転報道。日本選手の遠征先も変わる

賞金7,500万ドルのeスポーツ世界大会、7〜8月のリヤド開催からパリ移転と報道

サウジアラビアが2023年から毎夏リヤドで開いてきたeスポーツの祭典「Esports World Cup（EWC）」。その2026年大会が、リヤドではなくパリで開かれる見通しだと、複数の海外ゲームメディアが5月14日に報じた。今年で3回目の開催で、当初は例年どおり7〜8月にリヤドで予定されていた。賞金総額は7,500万ドル、扱うタイトルは24本。Overwatch、Valorant、Counter-Strike 2、League of Legends、それにチェスまで並ぶ。Capcomの『ストリートファイター6』も常連の競技種目だ。

つまり、サウジが国家戦略の目玉として育ててきた看板イベントが、初めて自国の外で開かれることになる。会場が変わるだけ、と言い切れない理由は後で書く。

GamesBeatが関係者3人の証言を報道、EWC財団は公式にはまだ沈黙

最初に報じたのは米ゲームメディアのGamesBeat（記者はAlexander Lee氏）。EWC側がスポンサーや関係企業に「2026年大会はフランスで開催する」と通達した、とeスポーツ業界の関係者3人が証言したという。Dexertoなど他メディアもこれを追いかけた。

The 2026 Esports World Cup is reportedly moving from Riyadh, Saudi Arabia to Paris, France due to conflicts in the Middle East.

元ネタ：Esports World Cup relocating from Saudi Arabia to Paris: Report（Dexerto / 2026年5月14日）

注意したいのは、これがまだ「報道」段階だということ。EWC財団は記事が出た時点で公式声明を出していない。パリ側が開催料を払うのかどうかも分かっていない。確定情報として扱うのは早い。

中東路線が10月まで運休、24タイトル・7週間の祭典が物流リスクに直面

移転の理由とされているのは、イランをめぐる中東情勢だ。主要航空会社が安全上の懸念から中東路線の運休・減便を10月まで決めていて、選手・スタッフ・観客が何万人と動く7週間規模のイベントを、リヤドで回しきるのが現実的に難しくなった。会場をパリに移すのは、トラブルを未然に避けるための判断だったとみられている。

ただ、これを「中東情勢のせいで仕方なく」とだけ読むと、半分しか見えていない。EWCはもともと、将来的に開催地を他都市へ広げて、その都市から開催料（ホスティングフィー）を取るビジネスモデルを描いていた。世界各地を巡る大会にして収益源を増やす構想は前からあったわけだ。今回のパリ移転は、その「いずれやるつもりだったこと」が、中東情勢に背中を押されて前倒しになった、という見方ができる。やむを得ない移転であると同時に、既定路線の加速でもある。

サウジ現地は静観、海外eスポーツ界は「Vision 2030の看板が国外開催」と受け止める

この件、報じ方に温度差がある。

まずサウジ側。EWC財団も、現地のArab NewsやSaudi Gazetteといったメディアも、5月14日時点で目立った発信をしていない。看板事業が国外に出るというデリケートな話だけに、公式の確認が出るまで静観している、という構図に見える。

一方、欧米のゲーム・eスポーツメディアは速報で一斉に動いた。DexertoもEngadgetも、共通して「サウジのVision 2030（脱石油の国家戦略）の象徴的プロジェクトが、自国で開催できない」という皮肉な構図に注目している。サウジは数百億ドル規模をゲーム・eスポーツに投じ、リヤドを世界のeスポーツの中心地にすると掲げてきた。その総決算の場であるEWCが他国開催になる意味は小さくない、というトーンだ。同時に、どのメディアも「まだ財団の確認が取れていない報道レベルの話」と慎重な留保をつけている点も共通している。

日本のゲームメディアでは、EWCの移転自体がまだあまり大きく扱われていない。でも日本にとっても他人事ではない。EWCには『ストリートファイター6』が競技種目として入っていて、ここで戦うのは日本の格闘ゲーマーたちだ。日本のeスポーツチームも複数参戦している。開催地がリヤドからパリに変われば、選手の遠征計画もビザの段取りも全部組み直しになる。正直に言えば、日本の選手にとってパリのほうが行きやすい面はある。中東情勢のリスクを気にせず移動できるなら、むしろ歓迎する声が出てもおかしくない。

開催地が変わっても資金はサウジ発、日本勢が向き合うのは「パトロンとしてのサウジ」

ここで整理したい。会場がパリになっても、EWCを動かしているお金はサウジの政府系ファンド（PIF）から出ている。場所の話と、誰が金を出しているかの話は別だ。EWCがパリで開かれても、それはサウジ資本のイベントがパリに出張してきた、というだけのことになる。

日本のゲーム業界にとって本質的なのは、開催地ではなく、この資金構造のほうだと思う。サウジのPIFは任天堂の株を約8%、カプコンの株を約6%持っている。EWCの競技種目に日本のIPが並び、日本の選手が賞金を狙う。その全体を、サウジの資本が下から支えている。開催地がリヤドだろうとパリだろうと、この「パトロンとしてのサウジ」という関係は変わらない。

だから、今回のニュースを「サウジのeスポーツ戦略が揺らいだ」と読むのは、たぶん表面的すぎる。揺らいだのは開催地であって、影響力ではない。日本の選手や企業が向き合い続けるのは、引っ越したイベントそのものより、その後ろにいる出資者のほうだ。個人的には、こういうときこそ「誰がボールを持っているのか」を見失わないほうがいいと思っている。

【PS5】ストリートファイター6